インタビュー:山田拓

予測不可能な状況に耐性をつける

山田拓
山田拓
作成者: Time Out editors |
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タイムアウト東京 >ポストコロナ、新しい日常。> インタビュー:山田拓

テキスト:堀 香織

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によって、私たちは今、かつてないほどの変化の時代を迎えている。グローバルなシティガイドとして東京のさまざまな情報を発信してきたタイムアウト東京は、ポストコロナ時代のシティライフを読み解くための試みとして、国内外の識者によるインタビュー企画をスタート。

今後、私たちの社会、環境、生活はどのように変わっていくのか。その舞台装置となる都市や空間は、どのようにアップデートされていくのか。シリーズ第4弾では、岐阜県飛騨古川にて、里山や民家など地域資源を活用したツーリズムを推進する、美ら地球(ちゅらぼし)代表取締役の山田拓に話を聞いた。

「対症療法」から「予防医療」に

美ら地球は僕と妻とで起業した会社で、飛騨に受け継がれてきた暮らしを体験できるSATOYAMA EXPERIENCEというB to Cと、地域の事業開発や人材育成の支援というB to Bの二つの事業を行っています。SATOYAMA EXPERIENCEのツアー参加者は9割以上が外国人のため、今年3月上旬からほぼゼロに等しい状態となり、4月の緊急事態宣言後は全てのツアーをクローズしました。

コロナショック以前の日本のインバウンドは、約3000万人のうち、約8割がアジアの人々です。弊社はちょっと異質で、参加者の9割がインバウンド、そのほとんどが西洋の人々でした。コロナ収束後に旅行業界がどのように元へ戻るかという話で言えば、順番はやはり近くから、つまり国内、アジア、欧米の順でしょう。また、その国の親日度合いなど、別のくくりの戻り方もあるかもしれません。

ただ、どのみち弊社のインバウンドが再スタートするのは、早くて1年後くらいからと見通しています。取引のある海外の旅行会社からは、今年4月に予定していたものを来年の4月にずらした問い合わせがあり、おかげさまで来年の4月、5月のブッキングはちらほら入り始めました。とはいえ、来年の春に2019年度並みに戻るわけではないので、それまでの1年と、その後の観光ビジネスについて再検討、再構築の必要性があります。

弊社の大きな課題は、これまで1割だった国内のお客さまにどうやって飛騨へと来ていただき、かつSATOYAMA EXPERIENCEのサービスを使っていただくかです。これまで私自身が各地に出向き対応することが多かった事業開発や人材育成のなどの他地域支援のB to Bサービスを、SATOYAMA EXPERIENCEとその業務に従事するスタッフとを段階的に融合し、シームレスなサービスを構築することで、国内の新たなユーザー層に新たな価値提案を実現できるのではないかと仮設を立てて、準備を進めています。一例として挙げられるのが、今後、加速化するであろうワーケーション領域への対応です。一定規模の宿泊キャパを持つ飛騨エリアにおいて、一般観光客以外の訪問機会をいかに生み出すかということは、自社のみならず、地域全体の再生にも寄与するのではないかと考えています。

個人的な意見ではありますが、コロナショックは観光業界にとって悪いことだけでもないと思います。例えば台風、地震、噴火、暖冬など観光における危機的状況は以前から頻度が上がっていました。今は当然コロナに対してどう向き合うかが大事ですが、コロナウイルスを封じ込めればOKという単純な話でもなく、今後起こり得る全ての予測不可能な出来事にどのように耐性、抗体をつけておくかが重要だと思うのです。それも組織だけでなく、個人一人一人が持つ必要がある。

これはどの業界、どの会社も同じだと思いますが、経営資源である「ヒト・モノ・カネ」をどう工面するかがコロナ禍での目下の課題でしょう。弊社も去年なら入ってきたお金が入ってこない状況なので、一つ目は他に入ってくるものを探す、二つ目は出ていくものを減らすという非常にシンプルなことを進めました。前者は、別のビジネス、別のお客さまを探し、弊社のスタッフやサービスでどう新しく展開できるかを考える。後者は、昨年一年間の支出をチェックし、徹底的なコスト分析を行いました。これまでの環境であればやらなくても特段問題が起きなかったことで、今はやむなく「対症療法」としてやっていますが、今後はこの経験を生かして、これを「予防医療」にまで持っていくことが、今回のコロナショックに学ばなくてはいけないことではないかと考えています。

山田拓
飛騨古川

地方が生きるか死ぬかの岐路とは?

2019年12月以前の日本の経済状況に、僕はそのまま戻れはしないと思っています。特にライフスタイルは確実に変化するでしょう。

まず、今回のコロナショックは東日本大震災以上に、都市一極集中の脆弱さがものすごく出たと思います。僕と妻は「住むなら自然豊かなところがいい」と思って十数年前に飛騨古川に居を構え、それからずっと「現物の強さ」みたいなものをひしひしと感じていました。米に野菜においしい水と、ここには生きていくために必要なものが全てある。「収入や社会ステータス、教育や医療を考えたら、やはり都市部がいい」と止まることを知らずにいた東京の一極集中が、今後は若干変わる可能性はあるかなと感じています。

とはいえ、地方にもいろいろタイプがあって、飛騨古川や新潟県南魚沼のような中山間地域と、鹿児島や広島、福岡などの地方都市とではかなり隔たりがあります。飛騨に住んで13年目になりますが、当時は変態扱いでした(笑)。戦後の長い時間軸で都市集中を是としてきた日本国民の中で、そこまでのハードルを越える人がどこまで増えるか。一方で人口の大移動が起こったときに、地域側が居住地もしくは関係地としてどこまで魅力を高められるか、住民サイドの受け入れの素養が育まれるかが、地方の生きるか死ぬかの岐路になるでしょう。

人々の消費行動も大きく変わっていくと思います。個人的な話ですが、私たち夫婦はともに忙しく、これまで外食することが多かったのですが、今は外出自粛要請に基づき、家で食事をするようになりました。中2の娘と小5の息子がiPadでレシピを見つけ、一緒に食事を作るようになったのです。ピザや小籠包などに挑戦して気付いたのは、意外と何でも家で作れるということ。当然シェフの作るそれらにはかなわないけれど、「作る」というプロセスを子どもと一緒にやることで、おいしさが増すのです。

子どもの方も、「早く学校に行きたい」と言うかなと思いきや、「毎日楽しくてしょうがない」と日記に書いていたのをこっそり見つけました(笑)。親としては、学校で教わることをどのように家庭で埋め合わせするかというより、学校がない今だからこそできること、家族でできることに焦点を当て、むしろ子どもにとってもプラスになるような時間になるように心がけています。 

自粛期間中にそのような生活を大人も子どもも続けたら、当然、消費に対するマインド、ライフスタイルに対する考え方は変わります。金を使って外食するのが当たり前だったのが、「今日は家の小麦粉と水と塩でピザ生地を焼こうか!」というように。

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山田拓
飛騨古川

消費の取捨選択が厳しくなっていく中で

アフターコロナで旅の仕方はどのように変わっていくか。グローバルレベルと日本国内の話と別々で考える必要があると思いますが、とりあえず自粛から解放された瞬間は誰も彼もが出かけるかもしれません。しかし、その高揚が落ち着いた後は、リアルかバーチャルか、有料か無料か、価値はあるのかないのかという取捨選択がこれまで以上に厳しくなっていくでしょう。

特に懐に余裕がなくなってきたら、旅が一部の富裕層のためのものになってしまうことは否めません。つまりリアルでないと得られないものがあるなら有料でも出かけるけれど、バーチャルで済むなら無料のバーチャルでいいじゃん、という感じになる。リアルなものに触れられるというのは貴重かつぜいたくな機会になっていき、そういうものに時間と費用を割く人しか行けなくなるかもしれないのです。

「自分が出したものに対して何が得られるか」という厳しい選択眼を持った顧客を前に、サービスを提供する事業者としては、選んでもらうための施策をたくさん作っておく必要があります。その中で、残念ながら淘汰(とうた)されるところはたくさん出てくるでしょうし、弊社もその可能性がないとは言えません。

とにかく今回のコロナショックで耐性をつけ、今後のさらなる危機に備えるしかないのではないでしょうか。「これからどうなるんだろう?」と考えたときに、不安や恐怖に踊らされるのではなく、それを楽しむことです。 

僕はもともと自然が好きで、自然環境で生きる動物たちを見てすごいなと思い続けてきました。「人間は別格だ。人間だけがいろいろなものをコントロールでき、自然の摂理とは違うところに生きている」と考えている方がたくさんいると思うのですが、実際はこの自然の摂理の中で生きているからこそ、こういう大変な状況に陥っているのです。全てをコントロールできると思わず、与えられた場所やポジションでいかにポジティブに生きていくか。やれるのか、やれないのか。朽ちるのか、生き残るのか、それに真剣に向き合える人が一人でも多く出てくれば、社会はより良き方向へと変容するのではないかと期待しています。

山田拓
山田拓

山田拓(やまだたく)

美ら地球(ちゅらぼし)代表取締役、内閣官房地域活性化伝道師、総務省地域力創造アドバイザー、(一社)山陰インバウンド機構 山陰DMOアドバイザー。イナカを巡る外国人向けプラットフォームSATOYAMA EXPERIENCE を運営。

外資系コンサルティング会社を退職し、足かけ2年にわたる世界のツーリズムを学ぶ旅を経て、飛騨古川に移住。里山や民家などの現存する地域資源を活かしたツーリズムを主とした数々の地域再生ソリューションのプロデュースや人材開発事業に従事する。

平成24年地域づくり総務大臣表彰にて個人表彰を受けるほか、ジャパン・ツーリズムアワードビジネス部門賞(2017年)、中小企業庁「はばたく中小企業・小規模事業者300社」(2017年)、エコツーリズム大賞優秀賞(2014グッドデザイン賞(2013)、環境大臣賞(「五感で感じるまち大賞」、2011など、多方面からの評価を受ける。近年は、地方部各地でのツーリズム・ビジネスの立上げ支援や人材育成プロジェクトに従事する。著書に「外国人が熱狂するクールな田舎の作り方」(新潮新書)がある。

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