ナイトライフ

大塚の夜間経済を盛り上げるため有識者らが意見を交わす『豊島区アフター・ザ・シアター懇談会』の第3回会合がこのほど、OMO5東京大塚で開かれた。参加者たちが、ディスカッションやナイトツアーなどを通じ、大塚が目指すべき夜の姿について理解を深めた。 懇談会は昨年12月から、池袋で開催されてきた。訪れた人々に、劇場の街・池袋で夜の時間帯も楽しんでもらうため、「アフター・ザ・シアター（観劇後）」と銘打ち、学者や弁護士、企業役員、タレントなど幅広い有識者を招き、進むべき方向性などについて議論を重ねてきた。大塚での開催は初めてで、この日は地元の商店街や町会の関係者も参加してディスカッションが行われた。 懇談会会場のOMO5東京大塚 懇談会では、最初に区長の高野之夫があいさつ。「大塚は、地域の皆さんが緑化や美化に取り組んだり、阿波踊りや音楽祭など個性的なイベントを開催したりしている。のれん街もリノベーションされた。大塚がどう変わっていくのか、この懇談会で議論しながら進めていきたい」と話した。 5月にオープンした東京大塚 のれん街 続いて、世界のナイトライフ事情に詳しい弁護士の齋藤貴弘が、各都市の事例を紹介。「ニューヨークはナイトライフ局を、アムステルダムはナイトメイヤー（夜の市長）制度を、ロンドンはパープルフラッグ制度をそれぞれ創設している」と解説し、「特に世界で課題なのが、女性にどう夜の街を安全に楽しんでもらえるかということ。その先行事例としても大塚が注目されていくはず」と述べた。 その後は、出席者らが順に意見を述べ、トリップアドバイザー代表の牧野友衛は、「外国人には、徒歩や自転車で街をめぐる体験が人気。特に歩いて居酒屋に連れていけるかどうか（は大切）。大塚はそれができる。これはアドバンテージだと思う」と指摘。A.T.カーニー日本法人会長で懇談会座長の梅澤高明は、「買い物頼みの訪日観光は終わった。コト消費をどれだけ伸ばすことができるかが大切」と強調し、「今日の会場のOMO5は、街自体を観光コンテンツにしようとしている。これはすごいことで、大塚はそのモデルケースになり得る」と話した。 訪日客のコト消費を伸ばす重要性を強調する梅澤高明 ほかにも、住民と有識者からは「大塚にはシャンソンやアルゼンチンタンゴなど様々なジャンルのライブハウスがあるので活用しては」「大塚駅から近いところに街がある。開発の際でもそうした良さは残してほしい」「南口側はベトナムやネパールからの外国人が多い。少し違う盛り上げ方を探りたい」などの声が上がった。  トークセッションでは、地元住民も参加して大塚の夜の盛り上げ方について意見を交わした トークイベントが終わると、出席者らは、OMO5の街案内スタッフ「OMOレンジャー」によるガイドツアーに参加。約6人ずつ5グループに分かれ、1971年創業の天ぷら屋「つづみ」や、アットホームな雰囲気の「スナックサンライト」、クラフトビールのタップルーム「タイタンズ」など2店舗ずつ巡り、夜のディープな街の魅力を満喫。大塚でしか味わえない、歴史ある味わいに舌鼓を打った。 「OMOレンジャー」の案内で、夕方の街歩きに繰り出す参加者たち 大塚の老舗食堂の魅力を味わう参加者たち ツアーの最後は、イタリアンダイニングの「シスイドゥー」に集い、美酒をたしなみながら、大塚の街おこしについて互いにアイディアを語り合っていた。 齋藤は、「OMOレンジャーだけでなく、大塚は商店街や住民たちの熱量が高

ニューヨーク市長ビル・デブラシオ（Bill de Blasio）と市議会議員ラファエル・エスピナル（Rafael Espinal）は、新設されたナイトライフ課の初代ナイトメイヤー（夜の市長）をこのほど発表した。任命されたのは、サービス業界のベテランアリエル・パリッツ（Ariel Palitz）だ。 この発表は、市長のデブラシオが諮問委員会のメンバー12人とともに、同課を設立する条例案に署名してから約6カ月の期間をへて行われた。今まで非公式にニューヨークの「ナイトメイヤー」と称されてきたパリッツは、今後5つの区にあるナイトスポットで、市の規制に抵触しない（もしくはより効率的に順守する）よう働きかけ、そうでない場合には閉鎖を強制する任務を担うことになる。法的な権限はないが、承認された条例案によると、パリッツの役割は「ナイトライフ業界に影響を及ぼす市の政策や手続きに関して、ナイトライフ施設との調整役を果たす」と記されている。 苦境に立つ音楽スポット運営者や、非合法のスペースを運営する事業者にとっては最高の知らせである。エスピナルは、「ニューヨークの初代ナイトライフ市長が、ナイトライフと地域のコミュニティー支援運動に豊富な経験を持つ女性であることを嬉しく思います。私は、ナイトライフコミュニティーがパリッツによりバランスの取れた意見を持ち、行政側はナイトライフの問題に関して今までと異なる視点を持つことができるであろうと信じています。市の支援を必要とする独立系のナイトスポットやコミュニティーのために、支援活動を続ける中で、今後取り組むべきことは数多く存在します」と声明を出した。 ニューヨークで生まれ育ったパリッツは、現在は閉鎖されてしまったが、DJやダウンタウンのダンスフリークの間で聖地となっていたスートララウンジを、かつてイーストビレッジに所有していた。さらに、マンハッタンの12コミュニティからなる地方自治体のひとつコミュニティ・ボード3およびニューヨーク州酒類管理局の免許委員会双方の元メンバーであり、その経験は新しい職務に必要となる政策や官僚的資質を彼女に植え付けてきた。LinkedInのプロフィールによると、スートララウンジが2014年に閉鎖されて以降、パリッツは仲介業者のタワー ブローカレージ（Tower Brokerage）で不動産エージェントとして働き、2014年にはレストランやバーなどのホスピタリティ活性化を支援するヴェニュー アドバイザーズ（Venue Advisors）を設立している。 政治上の職務任命の中でも、パリッツの役割は大きな注目を集めている。市の象徴的な複数の音楽スポットが大企業に食いつくされたり、苦しみながら営業を続けている時代に、新たな「夜の女王」の存在は、真夜中のニューヨークを神秘的かつファンキーに彩り、安全を提供することになるだろう。 原文はこちら 関連記事『夜の東京ガイド』

豊島区が有識者や著名人らを招き、将来の夜の街づくりを考える『アフター・ザ・シアター（観劇後）懇談会』の第2回会合が2月2日、池袋の自由学園明日館で開催された。篠原ともえやモーリー・ロバートソンらが、ワークショップやディスカッションで街の理想像や課題などを話し合った。 懇談会は、街のナイトライフを盛り上げようと、区が主催。区長の高野之夫やジャーナリストでラジオパーソナリティのモーリー・ロバートソン、タレントの篠原ともえら約15人が出席した。昨年12月に開催された第1回会合では、「どんな人に街に来てもらい、どう楽しんでもらうか」と「環境づくりのために何が必要か」をテーマにアイディアを出し合ったが、今回はさらに具体的なビジョンを話し合った。 最初に高野が「懇談会の取り組みが、国際都市 東京のファーストランナーとして国内外に大きく発信できると考えている。夜の観劇後の余韻を、多くの女性や高齢者も楽しめるような街にしたい」とあいさつ。続いて約5人ずつ3グループに分かれてのワークショップに入った。   「女性や高齢者も楽しめるようにしたい」と語る豊島区長の高野之夫         ワークショップでは、一人一人が夜の豊島区がターゲットとすべき層を提案。「SNSをよく見る外国人」「サブカル女性」「ファミリー層」など意見を出し合い、続いて「そのターゲットにどんな体験をしてもらうか」「そのために必要なコンテンツは何か」などを議題に、アイディアを具体化した。   豊島区のターゲット層などについて出席者が意見を出し合ったワークショップ     ロバートソンは、「日本人にとってはどうでもいいものでも、海外の人が驚くものもある」とし、「例えば、日本人が肉じゃがを作り、それを一緒に食べる体験などがあってもいいのでは」と、民泊を活用した文化体験を提言。池袋が目指すべきコンセプトの1つに「暮らすように体験できる街」を挙げた。また別のグループは、「働く人」をターゲットに、「もう一人の自分になれる街を目指しては」と提案。篠原らが「昼間働いている人たちが仕事後に遊べるよう、区の施設の夜間開放が必要」「女性がおめかしできるロッカーもいるのでは」などと知恵を絞った。   理想の豊島区像について話し合う篠原ともえら     ワークショップ後は、グループごとに街のコンセプト案を発表。「『豊島ブクローランド』をコンセプトに、東京ディズニーランドのように、いろいろなエリアごとにブランディングしてみては」など、ユニークなプレゼンテーションが続いた。 全体討議では、さらに議論を深め、「池袋は公園がたくさんあるので、ナイトバザールとかがあってもいい。モノを作って売る場があると、ちょっとした仕事も生まれる」「そのためにはちゃんと電源を用意しないと」など、将来の街の姿を想像しながら思いをぶつけ合った。     積極的に発言するモーリー・ロバートソン     懇談会は、4月までに提言を取りまとめる予定。懇談会終了後、高野は、「楽しい街を作ろうと、前向きな議論ができた。各界のトップリーダーの方たちの話に、力をもらった。これに答えるのが行政の役割。できないじゃなくて、どうやったらできるかを考えたい」と意気込んでいた。 関連記事 『「劇場都市」を目指す豊島区、篠原ともえらと意見交換』 『ナイトタイムエコノミーが秘める可能性とは。「OPEN TOKYO LIVE 2018」が開催』 『ナイトライフが最も充実している都市は東京、交通機関

今年1月に風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）で摘発された渋谷の老舗クラブ 青山蜂が、3月10日に営業を再開した。今後は営業を6時〜23時の時間帯で行う。これまでレギュラーで開催していたいくつかの深夜イベントは、夕方から開始するデイイベントとなる予定だという。  営業再開の翌日3月11日には、今年1月24日に逝去したラッパーのECDもレジデントを務めていたマンスリーイベント『ダブルサイダー』が開催。人気イベントの復活を祝うべく、多くの客が集まった 事件については、都内の大小のクラブ事業者らが集まる緊急会議や同店を支援するためのドネーションパーティーが企画されるなど、業界関係者のみならず音楽ファンの間でもクラブの営業方法をめぐる議論が活発化している。 関連記事：『「青山蜂」摘発で緊急会議、大小のクラブ事業者が初めて顔合わせ』『風営法違反で逮捕の「青山蜂」経営者らが有罪判決、罰金100万円』

今年1月、渋谷の老舗クラブ「青山蜂」が風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）で摘発された事件を受け、都内のクラブ事業者ら20人が2月22日、緊急に会議を開き、これからの営業方法や業界組織のあり方などについて意見を交わした。いわゆる「大箱クラブ」から「小箱クラブ」までの経営者らが一堂に集い、話し合いをしたのは初めてだという。 会議は、比較的規模の大きいクラブ事業者などで作るナイトクラブエンターテイメント協会や、小中規模店舗の経営者らが共同で開催した。 クラブ側が動く必要性 まず話し合ったのが、クラブ営業のあるべき姿について。会議では、同協会理事長でageHaの総支配人などを務めた関口朋紀が、地域との関わりの重要性を語り、「警察にはいつも『顔が見えない営業をしてはだめ』と言われてきた。自分たちの場合は、町内会に出たり、地域の祭りでみこしを担いだりもした」と、振り返った。会議に同席した弁護士の齋藤貴弘も「国会議員もナイトタイムエコノミー議連を作るなどしているが、事業者の顔が見えないため『いつも同じ人が（規制緩和の必要性を）言っているだけ』みたいになってしまっている。そこで青山蜂が摘発された」と指摘、事業者自らが行動する必要を説いた。 「青山蜂」の事件では、周辺住民から渋谷署に騒音の取り締まりを求める嘆願書が出ていたと一部メディアが報じている。関口は「昔、騒音を出していないと思っていても、苦情を訴えてきた人の家に行ったら、本当に音が聞こえたということもあった」と、経営者が気づかないところで迷惑を掛けている可能性も意識しなければいけないと話した。 胸を張って営業したい   摘発を受けた「青山蜂」     協会に所属しない小規模クラブの経営者からは、「青山蜂のように特定遊興飲食店の許可が得られない状況の小箱はたくさんある。切実な問題で、何か協会と力を合わせてやりたい」「まずは小箱だけで何か団体を作り、協会と連携するのが現実的なのでは」「警察に立ち入られると、1人ではどうしたら良いか分からず、されるがままになってしまう」など、事業者同士での連携を求める声が多く上がった。かつて六本木でサルサクラブを営業していた男性経営者は、「議連も動き出している。今こそ皆で集まって声を出すタイミング。このチャンスを逃したら、もうないと思う」と呼びかけた。 深夜12時以降のクラブ営業を禁じた風営法が2016年に改正されて以降も、多くのクラブが営業許可を得られていない。青山蜂の摘発で、小規模クラブ事業者の間には、大きな危機感が広がっている。閉会後、出席者のひとりは、「自分の店は、（風営法が定める）営業可能エリア外にある。行政にどんな働きかけができるのかなど、情報を集めて、意見を交わしたかった」と語り、「皆さんの話がすごく新鮮だった。音楽を楽しんでいる方々がいるので、胸を張って営業できるようにしたい」と力を込めた。 関連記事 『東京のクラブ「青山蜂」が摘発、風営法の改正後初。関係者に衝撃』 『風営法違反で逮捕の「青山蜂」経営者らが有罪判決、罰金100万円』 『ナイトエコノミー活性化に向け、官民組織「24 hour Japan 推進協議会」設立へ。ナイトメイヤー制度創設も』

警視庁は1月29日、ナイトクラブを無許可で営業したとして、風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）の疑いで、渋谷の「青山蜂」の経営者ら3人を逮捕した、と発表した。朝日新聞などの報道によると、経営者らは「歴史があり、スタイルを守りたかった」と話しているという。風営法改正でナイトカルチャー再興などが期待されていた中での摘発に、関係者の間に衝撃が広まっている。 2016年の風営法改正で、店内の明るさなど一定の条件を満たしたクラブは「特定遊興飲食店」として、一部エリアで、許可制で営業できるようになっていた。青山蜂はエリア外だった。 逮捕容疑は、今年1月28日、渋谷の店舗内で、特定遊興飲食の許可なく、不特定の飲食客に対し、深夜、酒類を提供し、音楽や照明の演出などを行い、ダンスさせるなどした疑い。報道によると、3人とも容疑を認め、「昔からここでやっていた。歴史があり、スタイルを守りたかった」などと話しているという。 青山蜂は、世界的DJケン・イシイが通っていたことなどでも知られる。歴史あるクラブが摘発されたことで、関係者には大きな動揺が広がった。クラブ事業者やDJらでつくる「クラブとクラブカルチャーを守る会」は声明を発表。「特定遊興飲食店営業の許可を取得し、地域社会の一員として、住民の方々と対話の機会を得ながら、営業を行っていくことが非常に大切」としながらも、「一方で、営業所設置許容地域が街の実情に見合わない狭い範囲で指定されてしまっているという現実もある。特定遊興飲食店営業の許可を得たくても取得できない店舗も出てきていると聞く。多くの方々のご意見を伺いながら、ナイトカルチャー、クラブカルチャーの発展のためにどのようにすべきかを模索し続けていきたい」とした。 規制緩和に向けて動き出した矢先の摘発 風営法をめぐっては、5年ほど前、関西で歴史あるクラブの摘発が相次いだことから、改正に至った。店内の明るさなど一定の条件を満たしたクラブは、一部エリアで、許可を得れば営業できるようになった。だが現状では、対象地域外にあるクラブは、認可を求めることすらできない仕組みになっているため、自民党の議員連盟が昨年、対象地域の拡大を目指すことなどを盛り込んだ政策提言を国に提出。今回の摘発はその矢先の出来事だった。 議連の有識者会議座長で弁護士の齋藤貴弘は、「営業エリアの拡大に関して、警察とも議連とも前向きな議論ができていた。今年は（対象エリアが）広がっていくだろうというタイミングでの摘発で、これまでの議論がひっくり返ったような感じがする」と驚きの様子。無許可で営業せざるを得ないクラブは依然として多いが、齋藤は「そこで働いている人たちもたくさんおり、家族もいる。許可がないからすぐ閉店する、というわけにはいかない」と強調した。 同時に、事業者側の自発的な行動の必要も指摘し、「国としても、（事業者側が）どこに営業可能エリアを広げたいのか知りたがっている。そこに対する事業者側のコミットが少なかったかもしれない。今回の摘発で、事業者側も自発的に動く必要が出てくる」と話した。 海外では… 海外では、伝統あるクラブを守るための様々な取り組みがされている。ロンドンでは、伝説的クラブ「Fabric」が、2016年9月に当局によりライセンスが剥奪されてしまったが、2週間以内に営業を再開。今では、当局がナイトライフ活性化を担う「ナイトシーザー（夜の市長）」のポストを新設し、クラブの防音設備費用を負担するなどしている。ベルリンでは、世界的テクノクラブ「Berghain」を文

幡ヶ谷のアートサイトforestlimitが、公式サイト上で「forestlimitにおける深夜営業の原則的な取り止めに関してのお知らせです。」と題した文章を掲載した。2016年に遊興店の深夜営業にまつわる規制を緩和した、改正風営法が施行された矢先のこの発表。文章では、取りやめに至る経緯とともに「素晴らしいパーティーにとって深夜開催が必要条件ではない」として、同店の今後の方針を明示している。   「2016年6月に施行された“新風営法”においてダンスを含む遊興をさせる深夜営業が法的に認められ警察の認可を受ければその営業が可能となりました。しかし、forestlimitはその要件を満たしておらず、深夜帯のパーティーは行えません。警察からの指導もあり、法令遵守の精神も尊いと考えており、スタッフ一同及び懇意にさせて頂いているイベンターの一部の方と相談し、苦渋の決断ではあったのですが、上記の通り深夜帯の営業を段階的に取り止める方針を立てました。 〜中略〜 現在、音楽を取り巻くインフラとそれを支える生活は激変しております。たくさんのパーティーが開催され、選択肢も多様ですし、パーティーのみならず消費の方法も多様化しており、生活の方法も質も変節しております。この激動の時代に、選択肢の１つとしてのforestlimitはオルタナティブスペースとしての初心に立ち返り芸術表現の広野に向かって新たな一歩を踏み出そうと思います。素晴らしいパーティーにとって深夜開催が必要条件ではないと思います。今まで深夜に開催していたパーティーも可能な範囲でデイ枠に移植したいと思いますし、より具体的には、平日においてレギュラーパーティーとスポットの企画を織り混ぜ実験を繰り広げたいと考えております。」※forestlimit公式サイトより引用   2010年の開店以来、先鋭的な音楽やアートの自由な拠点として、東京のアンダーグラウンドシーンの一翼を担ってきたforestlimit。これまで、深夜帯にはクラブミュージックなどのイベントも多く行ってきた。しかし、この声明文が出されたことを法改正後も続く悲劇として受け取るのは、短絡的だろう。 改正風営法の施行によりナイトエンターテインメントの可能性が大きく進歩したことは間違いない。その反面で、合法の光が差したことで影が生まれ、グレーな状態からはっきりと黒に転じることを余儀なくされた状況もある。forestlimitのように認可を受けられない店も出てくる。そこで、なぜ深夜営業を行う必要があるのか、という問いに今改めて向き合うことは重要だ。その自問自答から導き出されたであろうこの声明文からは、悲劇よりもむしろ覚醒に近いメッセージが受け取れる。今の時代に合った遊びや表現の場のあり方は、まだまだ模索の余地がありそうだ。 『forestlimitにおける深夜営業の原則的な取り止めに関してのお知らせです。party NEVER end』の全文はこちら