ナイトライフ
東京のバー、クラブガイド
東京、ベスト バー
エディターズ・ピック
東京、ブラジル10選
北はインディオやアフリカ系、中部はポルトガル系、イタリア系のほかに日系人や中東系、南部ではウクライナやヨーロッパからの移民のほかに「ガウーショ（牛飼い）」がいたりと、移民の国としての歴史を持つブラジル。食文化も各地方に特色があるが、世界的に知られる代表的なブラジル料理、たとえば、現地では水曜日や土曜日の昼食に出されるという豆と肉の煮込み料理「フェイジョアーダ」はサンパウロやミナスジェライス、リオデジャネイロあたりの南東部が発祥で、昨今日本でもブームの「シュラスコ」は南部のガウーショたちが作り出したと言われている。アルコールで有名なのは、ブラジルの蒸留酒ピンガ（カシャッサ）を使ったカクテル「カイピリーニャ」。ワイルドなブラジル料理に合い、爽やかな甘さが喉を抜け、陽気な酔い方をさせてくれる一杯だ。 本記事ではそれらの本格的なブラジル料理を、ボサノバやサンバ、ショーロといったブラジル音楽とともに楽しめる都内の店を紹介。趣向を凝らした料理やカクテルに舌鼓を打ちながら、時に陽気で時にけだるくスイートなブラジル音楽に耳を澄ませば、最高にサウダージな気分に存分に浸れることだろう。
ナイトライフが最も充実している都市は東京、交通機関には不満も。外国人動向調査
外国人が対象の調査で、東京が、ナイトライフが最も充実している都市であるとの結果が示された。 調査は、東京のナイトタイムエコノミー（夜間経済）の発展に向け、外国人の声を聞き、現状や改善点などを明らかにしようと、タイムアウト東京がソリッドインテリジェンスやK2パートナーズなどと共同で実施。タイムアウト東京英語版ウェブサイト上で行い、228人がナイトライフに関する質問に答えた。 「ナイトライフが最も充実している都市はどこだと思いますか」という問いでは、東京が92票を集め、2番めに多かったニューヨーク（13票）に大差をつけた。3位はロンドンで11票、4位が大阪で9票だった。東京と答えた主な理由としては、「選択肢がたくさんあり各々好きなアクティビティを選べる」や「サービスの充実さが群を抜いている」「女性同士でも夜遅くまで外出できる」など、安全性とナイトライフの選択肢、サービスの質を高く評価する声が多かった。 一方、「東京で不満に思うことは何ですか」という問いには、「タクシーの料金が高く、終電で帰るか朝まで過ごせる場所を探さなければならないのが億劫（おっくう）」「東京は眠らない都市なのに、交通機関が24時間（営業）でないのは衝撃的」など、交通機関を挙げる声が40票に上った。こうした不満は行動にも現れており、東京で夜間に外出した時の帰宅時間を尋ねる問いでは、「21:00-24:00」との答えが100票に上り、終電前に帰宅する人が多いことが分かった。またクレジットカードでの支払いができない店が多いことや、コンビニ手続きなどの複雑な支払い方法が必要であることなど、決済に対する不満の声も20票あった。 東京のナイトライフに必要なことを尋ねる問いに対しては、「交通機関の24時間化」の回答が40票でトップ。次に多かったのが「言語」（20票）で、標識や飲食店メニュー、スタッフのサービスなどの英語対応力の低さを指摘する声が目立った。「価格」も10票を集め、「お金をあまりかけなくても飲食、クラブ、ライブなどのアクティビティが楽しめるような選択肢があると良い。夜間のタクシー代も高い」などの意見が出た。 調査では、ナイトライフに関する情報収集の手段についてもリサーチ。ウェブサイトを利用する人が4割弱、SNSを使う人が3割弱で、これらが全体の半数以上を占めた。ただ「観光じみたおすすめスポットよりも、ローカルによるリアルな情報が欲しい」「小さいヴェニューや穴場スポットの情報がなかなか見つからない」など、ローカルスポットを探すのに苦労する人が多い実態も浮き彫りになった。情報収集のタイミングについては、「訪日中」と答えた人が約半数だった。 関連記事 『ナイトタイムエコノミーが秘める可能性とは。「OPEN TOKYO LIVE 2018」が開催』 『夜のロンドン 24時間年中無休の都市』 『「劇場都市」を目指す豊島区、篠原ともえらと意見交換』 『ナイトエコノミー活性化に向け、官民組織「24 hour Japan 推進協議会」設立へ。ナイトメイヤー制度創設も』 『停滞するシドニーのナイトタイムエコノミー。市の改革案への意見募集中』
東京、国産ウイスキーを嗜むバー10選
世界からも高い評価を受けているジャパニーズウイスキー。同ウイスキーの誕生を支えた、竹鶴政孝をモデルとした朝の連続テレビ小説、『マッサン』が放送された影響もあってか、ここ最近さらに脚光を浴びている。ウイスキーと聞くと、アルコール度数が高いなどという理由から、敬遠してしまう人も少なくないかもしれない。しかし、日本が世界に誇るジャパニーズウイスキーは、徹底した手作業で繊細な味わいを作り出しているため、飲みやすいものも多数ある。ここでは、バー評論家の「たまさぶろ」が、ジャパニーズウイスキーを楽しめる10のバーを紹介。豊富な種類のウイスキーを揃えるバーから、1つの銘柄をテーマに据えたバー、ウイスキー以外にもワインやフードが充実しているバーまで、ウイスキー入門者にも勧めたい店を幅広く紹介していくので、ぜひ自分に合う店を見つけ、大人の一歩を踏み出すべく、ジャパニーズウイスキーに挑戦してみてほしい。
東京、デートバー10選
「バーで口説くな」というバーテンダーもいる。しかしやはり、すべてにおいてオーセンティックな一軒だからこそ、男女を問わず「素敵なあの人と足を運びたい」と考えるのも不思議ではない。ただし、扉を開く者はひとつだけしっかりと覚えておかなければならない。2人の交わす言葉、口説き文句の一語一句は、バーテンダーに筒抜けである、と。あるバーテンダーから耳にした逸話だ。カウンターにはどうみても訳ありそうな、言葉少なげな2人。ほかに客はなし。沈黙をついて女性が発した台詞は「このまま時が止まればいいのに･･････」。それに黙って頷く男性･･････。しかしその台詞を聞き、マスターは心の中で呟いた。「私もその中に止まり続けなければいけないので、それだけは勘弁して」と。バーでのデートは、スマートな行動と台詞とともにありたい。では今宵も至福の隠れ家で愉しい逢瀬を。
ナイトタイムエコノミー
ニューヨークの初代ナイトメイヤーが発表される
ニューヨーク市長ビル・デブラシオ（Bill de Blasio）と市議会議員ラファエル・エスピナル（Rafael Espinal）は、新設されたナイトライフ課の初代ナイトメイヤー（夜の市長）をこのほど発表した。任命されたのは、サービス業界のベテランアリエル・パリッツ（Ariel Palitz）だ。 この発表は、市長のデブラシオが諮問委員会のメンバー12人とともに、同課を設立する条例案に署名してから約6カ月の期間をへて行われた。今まで非公式にニューヨークの「ナイトメイヤー」と称されてきたパリッツは、今後5つの区にあるナイトスポットで、市の規制に抵触しない（もしくはより効率的に順守する）よう働きかけ、そうでない場合には閉鎖を強制する任務を担うことになる。法的な権限はないが、承認された条例案によると、パリッツの役割は「ナイトライフ業界に影響を及ぼす市の政策や手続きに関して、ナイトライフ施設との調整役を果たす」と記されている。 苦境に立つ音楽スポット運営者や、非合法のスペースを運営する事業者にとっては最高の知らせである。エスピナルは、「ニューヨークの初代ナイトライフ市長が、ナイトライフと地域のコミュニティー支援運動に豊富な経験を持つ女性であることを嬉しく思います。私は、ナイトライフコミュニティーがパリッツによりバランスの取れた意見を持ち、行政側はナイトライフの問題に関して今までと異なる視点を持つことができるであろうと信じています。市の支援を必要とする独立系のナイトスポットやコミュニティーのために、支援活動を続ける中で、今後取り組むべきことは数多く存在します」と声明を出した。 ニューヨークで生まれ育ったパリッツは、現在は閉鎖されてしまったが、DJやダウンタウンのダンスフリークの間で聖地となっていたスートララウンジを、かつてイーストビレッジに所有していた。さらに、マンハッタンの12コミュニティからなる地方自治体のひとつコミュニティ・ボード3およびニューヨーク州酒類管理局の免許委員会双方の元メンバーであり、その経験は新しい職務に必要となる政策や官僚的資質を彼女に植え付けてきた。LinkedInのプロフィールによると、スートララウンジが2014年に閉鎖されて以降、パリッツは仲介業者のタワー ブローカレージ（Tower Brokerage）で不動産エージェントとして働き、2014年にはレストランやバーなどのホスピタリティ活性化を支援するヴェニュー アドバイザーズ（Venue Advisors）を設立している。 政治上の職務任命の中でも、パリッツの役割は大きな注目を集めている。市の象徴的な複数の音楽スポットが大企業に食いつくされたり、苦しみながら営業を続けている時代に、新たな「夜の女王」の存在は、真夜中のニューヨークを神秘的かつファンキーに彩り、安全を提供することになるだろう。 原文はこちら 関連記事『夜の東京ガイド』
池袋のナイトライフを考える懇談会開催、Mロバートソンら意見交換
豊島区が有識者や著名人らを招き、将来の夜の街づくりを考える『アフター・ザ・シアター（観劇後）懇談会』の第2回会合が2月2日、池袋の自由学園明日館で開催された。篠原ともえやモーリー・ロバートソンらが、ワークショップやディスカッションで街の理想像や課題などを話し合った。 懇談会は、街のナイトライフを盛り上げようと、区が主催。区長の高野之夫やジャーナリストでラジオパーソナリティのモーリー・ロバートソン、タレントの篠原ともえら約15人が出席した。昨年12月に開催された第1回会合では、「どんな人に街に来てもらい、どう楽しんでもらうか」と「環境づくりのために何が必要か」をテーマにアイディアを出し合ったが、今回はさらに具体的なビジョンを話し合った。 最初に高野が「懇談会の取り組みが、国際都市 東京のファーストランナーとして国内外に大きく発信できると考えている。夜の観劇後の余韻を、多くの女性や高齢者も楽しめるような街にしたい」とあいさつ。続いて約5人ずつ3グループに分かれてのワークショップに入った。 「女性や高齢者も楽しめるようにしたい」と語る豊島区長の高野之夫 ワークショップでは、一人一人が夜の豊島区がターゲットとすべき層を提案。「SNSをよく見る外国人」「サブカル女性」「ファミリー層」など意見を出し合い、続いて「そのターゲットにどんな体験をしてもらうか」「そのために必要なコンテンツは何か」などを議題に、アイディアを具体化した。 豊島区のターゲット層などについて出席者が意見を出し合ったワークショップ ロバートソンは、「日本人にとってはどうでもいいものでも、海外の人が驚くものもある」とし、「例えば、日本人が肉じゃがを作り、それを一緒に食べる体験などがあってもいいのでは」と、民泊を活用した文化体験を提言。池袋が目指すべきコンセプトの1つに「暮らすように体験できる街」を挙げた。また別のグループは、「働く人」をターゲットに、「もう一人の自分になれる街を目指しては」と提案。篠原らが「昼間働いている人たちが仕事後に遊べるよう、区の施設の夜間開放が必要」「女性がおめかしできるロッカーもいるのでは」などと知恵を絞った。 理想の豊島区像について話し合う篠原ともえら ワークショップ後は、グループごとに街のコンセプト案を発表。「『豊島ブクローランド』をコンセプトに、東京ディズニーランドのように、いろいろなエリアごとにブランディングしてみては」など、ユニークなプレゼンテーションが続いた。 全体討議では、さらに議論を深め、「池袋は公園がたくさんあるので、ナイトバザールとかがあってもいい。モノを作って売る場があると、ちょっとした仕事も生まれる」「そのためにはちゃんと電源を用意しないと」など、将来の街の姿を想像しながら思いをぶつけ合った。 積極的に発言するモーリー・ロバートソン 懇談会は、4月までに提言を取りまとめる予定。懇談会終了後、高野は、「楽しい街を作ろうと、前向きな議論ができた。各界のトップリーダーの方たちの話に、力をもらった。これに答えるのが行政の役割。できないじゃなくて、どうやったらできるかを考えたい」と意気込んでいた。 関連記事 『「劇場都市」を目指す豊島区、篠原ともえらと意見交換』 『ナイトタイムエコノミーが秘める可能性とは。「OPEN TOKYO LIVE 2018」が開催』 『ナイトライフが最も充実している都市は東京、交通機関
「劇場都市」を目指す豊島区、篠原ともえらと意見交換
豊島区の夜間経済を考える『第1回豊島区アフター・ザ・シアター懇談会』が12月27日、池袋の自由学園明日館で開催され、出席した行政関係者と有識者らが意見を交わした。 同区では、文化を軸にしたまち作り計画「国際アート・カルチャー都市構想」を2015年に策定。「劇場都市」を将来像に掲げ、演劇やアニメなどのコンテンツ活性化と、公園の劇場化などの空間整備、海外へのPRに取り組んでいる。2020年夏には区庁舎跡地に、8つの劇場を有する新複合商業施設「ハレザ（Hareza）池袋」の開業も予定されている。 懇談会は、演劇などの鑑賞後（アフター・ザ・シアター）も、人々が街を満喫できるようにするためのアイディアを得ようと、区が初めて主催した。出席したのは、区長の高野之夫のほか、A.T. カーニー日本法人会長の梅澤高明や、弁護士の齋藤貴弘、タレントの篠原ともえら約20人。 豊島区長の高野之夫の話に耳を傾ける出席者たち 最初に高野があいさつし、意見交換がスタート。「どんな人に街に来てもらい、どう楽しんでもらうか」と「環境づくりのために何が必要か」の2つをテーマに考えを交わした。齋藤は、「夜間経済活性化の試みは、渋谷や新宿でもある。池袋らしさをどう出すかが大事で、自分はそれはショーパフォーマンスやアニメだと思う」と街の個性の重要性を強調。続いて篠原が「家庭を持つ30代くらいの人たちを、どう夜の街に引き込むかが大切。不良がいるような夜のイメージではなく、寝てもいいプラネタリウムやミッドナイト歌舞伎のような、遊び心のある取り組みがあってもいいと思う」と提案した。 「池袋で何かヴェニューを営業するとしたらどうするか」と聞かれたアソビシステム社長の中川悠介は、「ナイトタイムと聞くとクラブの話が出てきがちだが、大人の遊べるサロンを作ってみたい」と話し、「飲食を利用し、屋台やバーなどをイベント的に出店することで、（区外から）わざわざ来る必要を作ってあげるのが重要では」と持論を述べた。また別の出席者からは、「池袋の良さは多様性。それをブランディングすることで面白くなる」「池袋駅が大きすぎるため、東口側と西口側（の人の流れを）をつなげないといけない」「投資ありきではなく、イノベーションがあっての投資が望ましい」など、幅広い意見が出た。 ディスカッションは約1時間で終了。高野は、「街の特色をもっと出していかなくてはいけないと感じた。（懇談会は）将来への足跡になると思う」と手応えを語っていた。 懇談会は2018年2月にもう一度開催し、4月までに提言を取りまとめる。来年度以降、警察や消防も含めた検討部会を立ち上げる予定だという。
ナイトエコノミー活性化に向け、官民組織「24 hour Japan 推進協議会」設立へ。ナイトメイヤー制度創設も
日本のナイトタイムエコノミー（夜間経済）活性化に向けた大きな一歩となるのだろうか。 夜間市場の創出や文化活動の活性化を目指す、自民党の時間市場創出推進（ナイトタイムエコノミー）議連が12月14日、官民組織「24 hour Japan 推進協議会」（仮称）設立などを盛り込んだ中間提言をまとめた。タイムアウト東京が注目したポイントを以下にまとめた。 中間提言のポイント 「24 hour Japan 推進協議会」（仮称）の設立 →ナイトメイヤー制度設立／夜間市場調査の仕組み・体制の確立／「ラグジュアリーマンデー制度」（仮称）導入／日本版「パープルフラッグ制度」創設 公共交通機関の深夜運行の課題検討 風営法の規制の再検討 →デジタルダーツとシミュレーションゴルフなどのゲーム機設置に対する規制の見直し 2018年の実証実験を目指す 議連はこれまで7回にわたり有識者と会合を設け、提言案を練ってきた。「24 hour Japan 推進協議会」は、自治体と事業者団体、国をネットワーク化し、夜間市場規模の調査や、ナイトメイヤー（夜の市長）制度設立に向けたガイドライン作成などを進める。また安全な地域には国がお墨付きを与える「パープルフラッグ制度」の日本版の創設や、月曜日の出勤を3時間程度後ろ倒しにする「ラグジュアリーマンデー制度」（仮称）の導入なども提案する。2018年に設立し、実証実験に移る予定。 鉄道とバスの終夜運転の検討も盛り込んだ。既に24時間営業の公共交通機関を持つロンドンやニューヨークなどの他都市を参考に、騒音対策や人員確保、保守点検などの課題を調査する必要があると強調。この日の会議終了後、衆院議員で事務局長を務める秋元司は 「国交省で予算を取り、調査するところまでもっていきたい」と述べ、「まずは週末だけ24時間（運行）というようなところからやっていきたい」と実現に向け意欲を見せた。 さらに中間提言書は、風営法の規制見直しについても触れている。ゲームセンターでなくても、デジタルダーツやシミュレーションゴルフなどのゲーム機を店内に設置しただけで、店舗が規制対象となる現状を問題視。「深夜でもより多くの人が楽しめるよう風営法上の取り扱いについて検討する」とした。秋元によると、これら2つについては、既に警察庁も規制対象から外す意向を示しているという。 これらの取り組みは、2020年の全国の主要都市での運用開始を目指している。議連は、年内にも中間提言書を首相や関係省庁の大臣に提出するという。
風営法を追う
青山蜂が営業を再開。23時半までの営業に変更
今年1月に風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）で摘発された渋谷の老舗クラブ 青山蜂が、3月10日に営業を再開した。今後は営業を6時〜23時の時間帯で行う。これまでレギュラーで開催していたいくつかの深夜イベントは、夕方から開始するデイイベントとなる予定だという。 営業再開の翌日3月11日には、今年1月24日に逝去したラッパーのECDもレジデントを務めていたマンスリーイベント『ダブルサイダー』が開催。人気イベントの復活を祝うべく、多くの客が集まった 事件については、都内の大小のクラブ事業者らが集まる緊急会議や同店を支援するためのドネーションパーティーが企画されるなど、業界関係者のみならず音楽ファンの間でもクラブの営業方法をめぐる議論が活発化している。 関連記事：『「青山蜂」摘発で緊急会議、大小のクラブ事業者が初めて顔合わせ』『風営法違反で逮捕の「青山蜂」経営者らが有罪判決、罰金100万円』
「青山蜂」摘発で緊急会議、大小のクラブ事業者が初めて顔合わせ
今年1月、渋谷の老舗クラブ「青山蜂」が風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）で摘発された事件を受け、都内のクラブ事業者ら20人が2月22日、緊急に会議を開き、これからの営業方法や業界組織のあり方などについて意見を交わした。いわゆる「大箱クラブ」から「小箱クラブ」までの経営者らが一堂に集い、話し合いをしたのは初めてだという。 会議は、比較的規模の大きいクラブ事業者などで作るナイトクラブエンターテイメント協会や、小中規模店舗の経営者らが共同で開催した。 クラブ側が動く必要性 まず話し合ったのが、クラブ営業のあるべき姿について。会議では、同協会理事長でageHaの総支配人などを務めた関口朋紀が、地域との関わりの重要性を語り、「警察にはいつも『顔が見えない営業をしてはだめ』と言われてきた。自分たちの場合は、町内会に出たり、地域の祭りでみこしを担いだりもした」と、振り返った。会議に同席した弁護士の齋藤貴弘も「国会議員もナイトタイムエコノミー議連を作るなどしているが、事業者の顔が見えないため『いつも同じ人が（規制緩和の必要性を）言っているだけ』みたいになってしまっている。そこで青山蜂が摘発された」と指摘、事業者自らが行動する必要を説いた。 「青山蜂」の事件では、周辺住民から渋谷署に騒音の取り締まりを求める嘆願書が出ていたと一部メディアが報じている。関口は「昔、騒音を出していないと思っていても、苦情を訴えてきた人の家に行ったら、本当に音が聞こえたということもあった」と、経営者が気づかないところで迷惑を掛けている可能性も意識しなければいけないと話した。 胸を張って営業したい 摘発を受けた「青山蜂」 協会に所属しない小規模クラブの経営者からは、「青山蜂のように特定遊興飲食店の許可が得られない状況の小箱はたくさんある。切実な問題で、何か協会と力を合わせてやりたい」「まずは小箱だけで何か団体を作り、協会と連携するのが現実的なのでは」「警察に立ち入られると、1人ではどうしたら良いか分からず、されるがままになってしまう」など、事業者同士での連携を求める声が多く上がった。かつて六本木でサルサクラブを営業していた男性経営者は、「議連も動き出している。今こそ皆で集まって声を出すタイミング。このチャンスを逃したら、もうないと思う」と呼びかけた。 深夜12時以降のクラブ営業を禁じた風営法が2016年に改正されて以降も、多くのクラブが営業許可を得られていない。青山蜂の摘発で、小規模クラブ事業者の間には、大きな危機感が広がっている。閉会後、出席者のひとりは、「自分の店は、（風営法が定める）営業可能エリア外にある。行政にどんな働きかけができるのかなど、情報を集めて、意見を交わしたかった」と語り、「皆さんの話がすごく新鮮だった。音楽を楽しんでいる方々がいるので、胸を張って営業できるようにしたい」と力を込めた。 関連記事 『東京のクラブ「青山蜂」が摘発、風営法の改正後初。関係者に衝撃』 『風営法違反で逮捕の「青山蜂」経営者らが有罪判決、罰金100万円』 『ナイトエコノミー活性化に向け、官民組織「24 hour Japan 推進協議会」設立へ。ナイトメイヤー制度創設も』
東京のクラブ「青山蜂」が摘発、風営法の改正後初。関係者に衝撃
警視庁は1月29日、ナイトクラブを無許可で営業したとして、風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）の疑いで、渋谷の「青山蜂」の経営者ら3人を逮捕した、と発表した。朝日新聞などの報道によると、経営者らは「歴史があり、スタイルを守りたかった」と話しているという。風営法改正でナイトカルチャー再興などが期待されていた中での摘発に、関係者の間に衝撃が広まっている。 2016年の風営法改正で、店内の明るさなど一定の条件を満たしたクラブは「特定遊興飲食店」として、一部エリアで、許可制で営業できるようになっていた。青山蜂はエリア外だった。 逮捕容疑は、今年1月28日、渋谷の店舗内で、特定遊興飲食の許可なく、不特定の飲食客に対し、深夜、酒類を提供し、音楽や照明の演出などを行い、ダンスさせるなどした疑い。報道によると、3人とも容疑を認め、「昔からここでやっていた。歴史があり、スタイルを守りたかった」などと話しているという。 青山蜂は、世界的DJケン・イシイが通っていたことなどでも知られる。歴史あるクラブが摘発されたことで、関係者には大きな動揺が広がった。クラブ事業者やDJらでつくる「クラブとクラブカルチャーを守る会」は声明を発表。「特定遊興飲食店営業の許可を取得し、地域社会の一員として、住民の方々と対話の機会を得ながら、営業を行っていくことが非常に大切」としながらも、「一方で、営業所設置許容地域が街の実情に見合わない狭い範囲で指定されてしまっているという現実もある。特定遊興飲食店営業の許可を得たくても取得できない店舗も出てきていると聞く。多くの方々のご意見を伺いながら、ナイトカルチャー、クラブカルチャーの発展のためにどのようにすべきかを模索し続けていきたい」とした。 規制緩和に向けて動き出した矢先の摘発 風営法をめぐっては、5年ほど前、関西で歴史あるクラブの摘発が相次いだことから、改正に至った。店内の明るさなど一定の条件を満たしたクラブは、一部エリアで、許可を得れば営業できるようになった。だが現状では、対象地域外にあるクラブは、認可を求めることすらできない仕組みになっているため、自民党の議員連盟が昨年、対象地域の拡大を目指すことなどを盛り込んだ政策提言を国に提出。今回の摘発はその矢先の出来事だった。 議連の有識者会議座長で弁護士の齋藤貴弘は、「営業エリアの拡大に関して、警察とも議連とも前向きな議論ができていた。今年は（対象エリアが）広がっていくだろうというタイミングでの摘発で、これまでの議論がひっくり返ったような感じがする」と驚きの様子。無許可で営業せざるを得ないクラブは依然として多いが、齋藤は「そこで働いている人たちもたくさんおり、家族もいる。許可がないからすぐ閉店する、というわけにはいかない」と強調した。 同時に、事業者側の自発的な行動の必要も指摘し、「国としても、（事業者側が）どこに営業可能エリアを広げたいのか知りたがっている。そこに対する事業者側のコミットが少なかったかもしれない。今回の摘発で、事業者側も自発的に動く必要が出てくる」と話した。 海外では… 海外では、伝統あるクラブを守るための様々な取り組みがされている。ロンドンでは、伝説的クラブ「Fabric」が、2016年9月に当局によりライセンスが剥奪されてしまったが、2週間以内に営業を再開。今では、当局がナイトライフ活性化を担う「ナイトシーザー（夜の市長）」のポストを新設し、クラブの防音設備費用を負担するなどしている。ベルリンでは、世界的テクノクラブ「Berghain」を文
forestlimitが深夜営業の取りやめを発表
幡ヶ谷のアートサイトforestlimitが、公式サイト上で「forestlimitにおける深夜営業の原則的な取り止めに関してのお知らせです。」と題した文章を掲載した。2016年に遊興店の深夜営業にまつわる規制を緩和した、改正風営法が施行された矢先のこの発表。文章では、取りやめに至る経緯とともに「素晴らしいパーティーにとって深夜開催が必要条件ではない」として、同店の今後の方針を明示している。 「2016年6月に施行された“新風営法”においてダンスを含む遊興をさせる深夜営業が法的に認められ警察の認可を受ければその営業が可能となりました。しかし、forestlimitはその要件を満たしておらず、深夜帯のパーティーは行えません。警察からの指導もあり、法令遵守の精神も尊いと考えており、スタッフ一同及び懇意にさせて頂いているイベンターの一部の方と相談し、苦渋の決断ではあったのですが、上記の通り深夜帯の営業を段階的に取り止める方針を立てました。 〜中略〜 現在、音楽を取り巻くインフラとそれを支える生活は激変しております。たくさんのパーティーが開催され、選択肢も多様ですし、パーティーのみならず消費の方法も多様化しており、生活の方法も質も変節しております。この激動の時代に、選択肢の１つとしてのforestlimitはオルタナティブスペースとしての初心に立ち返り芸術表現の広野に向かって新たな一歩を踏み出そうと思います。素晴らしいパーティーにとって深夜開催が必要条件ではないと思います。今まで深夜に開催していたパーティーも可能な範囲でデイ枠に移植したいと思いますし、より具体的には、平日においてレギュラーパーティーとスポットの企画を織り混ぜ実験を繰り広げたいと考えております。」※forestlimit公式サイトより引用 2010年の開店以来、先鋭的な音楽やアートの自由な拠点として、東京のアンダーグラウンドシーンの一翼を担ってきたforestlimit。これまで、深夜帯にはクラブミュージックなどのイベントも多く行ってきた。しかし、この声明文が出されたことを法改正後も続く悲劇として受け取るのは、短絡的だろう。 改正風営法の施行によりナイトエンターテインメントの可能性が大きく進歩したことは間違いない。その反面で、合法の光が差したことで影が生まれ、グレーな状態からはっきりと黒に転じることを余儀なくされた状況もある。forestlimitのように認可を受けられない店も出てくる。そこで、なぜ深夜営業を行う必要があるのか、という問いに今改めて向き合うことは重要だ。その自問自答から導き出されたであろうこの声明文からは、悲劇よりもむしろ覚醒に近いメッセージが受け取れる。今の時代に合った遊びや表現の場のあり方は、まだまだ模索の余地がありそうだ。 『forestlimitにおける深夜営業の原則的な取り止めに関してのお知らせです。party NEVER end』の全文はこちら
ダンスフロアに「太陽」は邪魔なのです。
「風俗」とは、ある時代や社会、生活上の習わしやしきたりを指す広範囲な言葉だ。つまり、時とともに変化していくものであり、それを取り締まる風営法（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律）は、1948年に風俗営業取締法として制定されてから現在までに30回以上の改正を経ている。「本気で怒っちゃ損する／ドアとか閉めとけきゃバレないさ」とは、ミュージシャンで評論家の近田春夫が1986年に歌った『Hoo！Ei！Ho！』の一節だが、80年代にクラブカルチャーが誕生した日本では、長らくこうしたグレーな営業が常套化してきた。しかし、そうしてなんとなくやりすごしてきた状況が、2010年の大阪アメリカ村での一斉摘発以降、変化し始めた。そして、それまで目を背けてきた問題と正面から向き合うことになったナイトクラブ事業者やDJ、アーティストたちは、改正へ向けて社会運動やロビーイングを開始した。 運動によって初めて事業者同士の連携がうまれ、クラブカルチャーは「大人」への階段を上り始めた。そして、今秋の臨時国会では客にダンスをさせる営業の規制緩和のために、法改正が行われる。現在、その改正案の内容をめぐる議論が行われているという状況だ。