ナイトライフ

中国政府がナイトライフを盛り上げる計画を発表した。北京の定番の盛り場、三里屯（さんりとん）や鼓楼区（ころうく）、そしておそらく豊盃（ほうはい）を除いては、22時を過ぎるとほとんど何もすることがないのが実情。「夜に行く場所が全くない」という訳ではないが、そのほとんどはバーかクラブに限られている。 ここで、街のナイトライフシーンに救いの手を差し伸べたのが北京市商務局だ。商務局は酒好きな人だけではなく、この地区を訪れる人が夜遅くまで楽しめる場所を増やし、北京を中国の「夜の首都」にする数多くの方策を発表した。つまり、食やショッピング、エンターテイメントの選択肢を増やすことで、より多くの訪問者を引き付け、滞在時間を長くし、もっとお金を使ってもらおうと期待しているのだ。2021年に向けて、今何が行われているのか…… 街のランドマークでは  北京市の取り組みのひとつは、大都市のランドマークの営業時間を延長しようとしていることだ。1998年に、世界遺産に登録された庭園の頤和園（いわえん）や、地壇公園（ちだんこうえん）、奥林匹克公園（オリンピック公園）では、夜間ツアーを行う計画もあるそう。そのほかのランドマーク的な施設も営業時間を1時間から2時間延長する計画が立っている。 インフラや公共交通機関 そして、夜遅くに出かけたい人が目的地に辿り着けるように、公共交通機関は運行時間を延長する模様だ。王府井（わんふーちん）と西単（せいたん）のショッピング地区を通る1番線と2番線については、終電の出発時が0時30分以降まで延ばされる。同様に、運行時間を延長したバスのルートを増やしたり、夜遊びスポットを行き来する夜行バスも計画している。 文化的なパフォーマンス 北京市は、文化的な場所に対しても営業時間の延長を推奨するため、補助金を出す予定だ。市の芸術や文化を披露する場所のほか、博物館もこ対象となる。北京市人民政府は、計3000ヶ所のを同プログラムで支援することを目標に掲げている。 夜のエンターテイメント 夜の中心地である、三里屯（さんりとん）と正陽門（せいようもん）、大柵欄（だーしーらん）、五棵松（ごかしょう）が、地元住民や外国人を呼び寄せるための深夜プログラムの最初の試験地になる。食堂や書店、映画館、バーなどが24時間営業されているのを思い描いてみてほしい。そのほかにも、簋街（きがい）美食街のような夜遅くまで営業する10ヶ所のグルメストリートと16ヶ所の夜間マーケットが北京中で開かれる予定である。 北京市の計画が近いうちに実現するのを期待しよう。今後の情報も追って伝えて行きたい。 タイムアウト北京の記事より転載、原文はこちら。 関連記事『東京、深夜営業の店』

大塚の夜間経済を盛り上げるため有識者らが意見を交わす『豊島区アフター・ザ・シアター懇談会』の第3回会合がこのほど、OMO5東京大塚で開かれた。参加者たちが、ディスカッションやナイトツアーなどを通じ、大塚が目指すべき夜の姿について理解を深めた。 懇談会は昨年12月から、池袋で開催されてきた。訪れた人々に、劇場の街・池袋で夜の時間帯も楽しんでもらうため、「アフター・ザ・シアター（観劇後）」と銘打ち、学者や弁護士、企業役員、タレントなど幅広い有識者を招き、進むべき方向性などについて議論を重ねてきた。大塚での開催は初めてで、この日は地元の商店街や町会の関係者も参加してディスカッションが行われた。 懇談会会場のOMO5東京大塚 懇談会では、最初に区長の高野之夫があいさつ。「大塚は、地域の皆さんが緑化や美化に取り組んだり、阿波踊りや音楽祭など個性的なイベントを開催したりしている。のれん街もリノベーションされた。大塚がどう変わっていくのか、この懇談会で議論しながら進めていきたい」と話した。 5月にオープンした東京大塚 のれん街 続いて、世界のナイトライフ事情に詳しい弁護士の齋藤貴弘が、各都市の事例を紹介。「ニューヨークはナイトライフ局を、アムステルダムはナイトメイヤー（夜の市長）制度を、ロンドンはパープルフラッグ制度をそれぞれ創設している」と解説し、「特に世界で課題なのが、女性にどう夜の街を安全に楽しんでもらえるかということ。その先行事例としても大塚が注目されていくはず」と述べた。 その後は、出席者らが順に意見を述べ、トリップアドバイザー代表の牧野友衛は、「外国人には、徒歩や自転車で街をめぐる体験が人気。特に歩いて居酒屋に連れていけるかどうか（は大切）。大塚はそれができる。これはアドバンテージだと思う」と指摘。A.T.カーニー日本法人会長で懇談会座長の梅澤高明は、「買い物頼みの訪日観光は終わった。コト消費をどれだけ伸ばすことができるかが大切」と強調し、「今日の会場のOMO5は、街自体を観光コンテンツにしようとしている。これはすごいことで、大塚はそのモデルケースになり得る」と話した。 訪日客のコト消費を伸ばす重要性を強調する梅澤高明 ほかにも、住民と有識者からは「大塚にはシャンソンやアルゼンチンタンゴなど様々なジャンルのライブハウスがあるので活用しては」「大塚駅から近いところに街がある。開発の際でもそうした良さは残してほしい」「南口側はベトナムやネパールからの外国人が多い。少し違う盛り上げ方を探りたい」などの声が上がった。  トークセッションでは、地元住民も参加して大塚の夜の盛り上げ方について意見を交わした トークイベントが終わると、出席者らは、OMO5の街案内スタッフ「OMOレンジャー」によるガイドツアーに参加。約6人ずつ5グループに分かれ、1971年創業の天ぷら屋「つづみ」や、アットホームな雰囲気の「スナックサンライト」、クラフトビールのタップルーム「タイタンズ」など2店舗ずつ巡り、夜のディープな街の魅力を満喫。大塚でしか味わえない、歴史ある味わいに舌鼓を打った。 「OMOレンジャー」の案内で、夕方の街歩きに繰り出す参加者たち 大塚の老舗食堂の魅力を味わう参加者たち ツアーの最後は、イタリアンダイニングの「シスイドゥー」に集い、美酒をたしなみながら、大塚の街おこしについて互いにアイディアを語り合っていた。 齋藤は、「OMOレンジャーだけでなく、大塚は商店街や住民たちの熱量が高

ニューヨーク市長ビル・デブラシオ（Bill de Blasio）と市議会議員ラファエル・エスピナル（Rafael Espinal）は、新設されたナイトライフ課の初代ナイトメイヤー（夜の市長）をこのほど発表した。任命されたのは、サービス業界のベテランアリエル・パリッツ（Ariel Palitz）だ。 この発表は、市長のデブラシオが諮問委員会のメンバー12人とともに、同課を設立する条例案に署名してから約6カ月の期間をへて行われた。今まで非公式にニューヨークの「ナイトメイヤー」と称されてきたパリッツは、今後5つの区にあるナイトスポットで、市の規制に抵触しない（もしくはより効率的に順守する）よう働きかけ、そうでない場合には閉鎖を強制する任務を担うことになる。法的な権限はないが、承認された条例案によると、パリッツの役割は「ナイトライフ業界に影響を及ぼす市の政策や手続きに関して、ナイトライフ施設との調整役を果たす」と記されている。 苦境に立つ音楽スポット運営者や、非合法のスペースを運営する事業者にとっては最高の知らせである。エスピナルは、「ニューヨークの初代ナイトライフ市長が、ナイトライフと地域のコミュニティー支援運動に豊富な経験を持つ女性であることを嬉しく思います。私は、ナイトライフコミュニティーがパリッツによりバランスの取れた意見を持ち、行政側はナイトライフの問題に関して今までと異なる視点を持つことができるであろうと信じています。市の支援を必要とする独立系のナイトスポットやコミュニティーのために、支援活動を続ける中で、今後取り組むべきことは数多く存在します」と声明を出した。 ニューヨークで生まれ育ったパリッツは、現在は閉鎖されてしまったが、DJやダウンタウンのダンスフリークの間で聖地となっていたスートララウンジを、かつてイーストビレッジに所有していた。さらに、マンハッタンの12コミュニティからなる地方自治体のひとつコミュニティ・ボード3およびニューヨーク州酒類管理局の免許委員会双方の元メンバーであり、その経験は新しい職務に必要となる政策や官僚的資質を彼女に植え付けてきた。LinkedInのプロフィールによると、スートララウンジが2014年に閉鎖されて以降、パリッツは仲介業者のタワー ブローカレージ（Tower Brokerage）で不動産エージェントとして働き、2014年にはレストランやバーなどのホスピタリティ活性化を支援するヴェニュー アドバイザーズ（Venue Advisors）を設立している。 政治上の職務任命の中でも、パリッツの役割は大きな注目を集めている。市の象徴的な複数の音楽スポットが大企業に食いつくされたり、苦しみながら営業を続けている時代に、新たな「夜の女王」の存在は、真夜中のニューヨークを神秘的かつファンキーに彩り、安全を提供することになるだろう。 原文はこちら 関連記事『夜の東京ガイド』

今年1月に風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）で摘発された渋谷の老舗クラブ 青山蜂が、3月10日に営業を再開した。今後は営業を6時〜23時の時間帯で行う。これまでレギュラーで開催していたいくつかの深夜イベントは、夕方から開始するデイイベントとなる予定だという。  営業再開の翌日3月11日には、今年1月24日に逝去したラッパーのECDもレジデントを務めていたマンスリーイベント『ダブルサイダー』が開催。人気イベントの復活を祝うべく、多くの客が集まった 事件については、都内の大小のクラブ事業者らが集まる緊急会議や同店を支援するためのドネーションパーティーが企画されるなど、業界関係者のみならず音楽ファンの間でもクラブの営業方法をめぐる議論が活発化している。 関連記事：『「青山蜂」摘発で緊急会議、大小のクラブ事業者が初めて顔合わせ』『風営法違反で逮捕の「青山蜂」経営者らが有罪判決、罰金100万円』

今年1月、渋谷の老舗クラブ「青山蜂」が風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）で摘発された事件を受け、都内のクラブ事業者ら20人が2月22日、緊急に会議を開き、これからの営業方法や業界組織のあり方などについて意見を交わした。いわゆる「大箱クラブ」から「小箱クラブ」までの経営者らが一堂に集い、話し合いをしたのは初めてだという。 会議は、比較的規模の大きいクラブ事業者などで作るナイトクラブエンターテイメント協会や、小中規模店舗の経営者らが共同で開催した。 クラブ側が動く必要性 まず話し合ったのが、クラブ営業のあるべき姿について。会議では、同協会理事長でageHaの総支配人などを務めた関口朋紀が、地域との関わりの重要性を語り、「警察にはいつも『顔が見えない営業をしてはだめ』と言われてきた。自分たちの場合は、町内会に出たり、地域の祭りでみこしを担いだりもした」と、振り返った。会議に同席した弁護士の齋藤貴弘も「国会議員もナイトタイムエコノミー議連を作るなどしているが、事業者の顔が見えないため『いつも同じ人が（規制緩和の必要性を）言っているだけ』みたいになってしまっている。そこで青山蜂が摘発された」と指摘、事業者自らが行動する必要を説いた。 「青山蜂」の事件では、周辺住民から渋谷署に騒音の取り締まりを求める嘆願書が出ていたと一部メディアが報じている。関口は「昔、騒音を出していないと思っていても、苦情を訴えてきた人の家に行ったら、本当に音が聞こえたということもあった」と、経営者が気づかないところで迷惑を掛けている可能性も意識しなければいけないと話した。 胸を張って営業したい   摘発を受けた「青山蜂」     協会に所属しない小規模クラブの経営者からは、「青山蜂のように特定遊興飲食店の許可が得られない状況の小箱はたくさんある。切実な問題で、何か協会と力を合わせてやりたい」「まずは小箱だけで何か団体を作り、協会と連携するのが現実的なのでは」「警察に立ち入られると、1人ではどうしたら良いか分からず、されるがままになってしまう」など、事業者同士での連携を求める声が多く上がった。かつて六本木でサルサクラブを営業していた男性経営者は、「議連も動き出している。今こそ皆で集まって声を出すタイミング。このチャンスを逃したら、もうないと思う」と呼びかけた。 深夜12時以降のクラブ営業を禁じた風営法が2016年に改正されて以降も、多くのクラブが営業許可を得られていない。青山蜂の摘発で、小規模クラブ事業者の間には、大きな危機感が広がっている。閉会後、出席者のひとりは、「自分の店は、（風営法が定める）営業可能エリア外にある。行政にどんな働きかけができるのかなど、情報を集めて、意見を交わしたかった」と語り、「皆さんの話がすごく新鮮だった。音楽を楽しんでいる方々がいるので、胸を張って営業できるようにしたい」と力を込めた。 関連記事 『東京のクラブ「青山蜂」が摘発、風営法の改正後初。関係者に衝撃』 『風営法違反で逮捕の「青山蜂」経営者らが有罪判決、罰金100万円』 『ナイトエコノミー活性化に向け、官民組織「24 hour Japan 推進協議会」設立へ。ナイトメイヤー制度創設も』

警視庁は1月29日、ナイトクラブを無許可で営業したとして、風営法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）の疑いで、渋谷の「青山蜂」の経営者ら3人を逮捕した、と発表した。朝日新聞などの報道によると、経営者らは「歴史があり、スタイルを守りたかった」と話しているという。風営法改正でナイトカルチャー再興などが期待されていた中での摘発に、関係者の間に衝撃が広まっている。 2016年の風営法改正で、店内の明るさなど一定の条件を満たしたクラブは「特定遊興飲食店」として、一部エリアで、許可制で営業できるようになっていた。青山蜂はエリア外だった。 逮捕容疑は、今年1月28日、渋谷の店舗内で、特定遊興飲食の許可なく、不特定の飲食客に対し、深夜、酒類を提供し、音楽や照明の演出などを行い、ダンスさせるなどした疑い。報道によると、3人とも容疑を認め、「昔からここでやっていた。歴史があり、スタイルを守りたかった」などと話しているという。 青山蜂は、世界的DJケン・イシイが通っていたことなどでも知られる。歴史あるクラブが摘発されたことで、関係者には大きな動揺が広がった。クラブ事業者やDJらでつくる「クラブとクラブカルチャーを守る会」は声明を発表。「特定遊興飲食店営業の許可を取得し、地域社会の一員として、住民の方々と対話の機会を得ながら、営業を行っていくことが非常に大切」としながらも、「一方で、営業所設置許容地域が街の実情に見合わない狭い範囲で指定されてしまっているという現実もある。特定遊興飲食店営業の許可を得たくても取得できない店舗も出てきていると聞く。多くの方々のご意見を伺いながら、ナイトカルチャー、クラブカルチャーの発展のためにどのようにすべきかを模索し続けていきたい」とした。 規制緩和に向けて動き出した矢先の摘発 風営法をめぐっては、5年ほど前、関西で歴史あるクラブの摘発が相次いだことから、改正に至った。店内の明るさなど一定の条件を満たしたクラブは、一部エリアで、許可を得れば営業できるようになった。だが現状では、対象地域外にあるクラブは、認可を求めることすらできない仕組みになっているため、自民党の議員連盟が昨年、対象地域の拡大を目指すことなどを盛り込んだ政策提言を国に提出。今回の摘発はその矢先の出来事だった。 議連の有識者会議座長で弁護士の齋藤貴弘は、「営業エリアの拡大に関して、警察とも議連とも前向きな議論ができていた。今年は（対象エリアが）広がっていくだろうというタイミングでの摘発で、これまでの議論がひっくり返ったような感じがする」と驚きの様子。無許可で営業せざるを得ないクラブは依然として多いが、齋藤は「そこで働いている人たちもたくさんおり、家族もいる。許可がないからすぐ閉店する、というわけにはいかない」と強調した。 同時に、事業者側の自発的な行動の必要も指摘し、「国としても、（事業者側が）どこに営業可能エリアを広げたいのか知りたがっている。そこに対する事業者側のコミットが少なかったかもしれない。今回の摘発で、事業者側も自発的に動く必要が出てくる」と話した。 海外では… 海外では、伝統あるクラブを守るための様々な取り組みがされている。ロンドンでは、伝説的クラブ「Fabric」が、2016年9月に当局によりライセンスが剥奪されてしまったが、2週間以内に営業を再開。今では、当局がナイトライフ活性化を担う「ナイトシーザー（夜の市長）」のポストを新設し、クラブの防音設備費用を負担するなどしている。ベルリンでは、世界的テクノクラブ「Berghain」を文

幡ヶ谷のアートサイトforestlimitが、公式サイト上で「forestlimitにおける深夜営業の原則的な取り止めに関してのお知らせです。」と題した文章を掲載した。2016年に遊興店の深夜営業にまつわる規制を緩和した、改正風営法が施行された矢先のこの発表。文章では、取りやめに至る経緯とともに「素晴らしいパーティーにとって深夜開催が必要条件ではない」として、同店の今後の方針を明示している。   「2016年6月に施行された“新風営法”においてダンスを含む遊興をさせる深夜営業が法的に認められ警察の認可を受ければその営業が可能となりました。しかし、forestlimitはその要件を満たしておらず、深夜帯のパーティーは行えません。警察からの指導もあり、法令遵守の精神も尊いと考えており、スタッフ一同及び懇意にさせて頂いているイベンターの一部の方と相談し、苦渋の決断ではあったのですが、上記の通り深夜帯の営業を段階的に取り止める方針を立てました。 〜中略〜 現在、音楽を取り巻くインフラとそれを支える生活は激変しております。たくさんのパーティーが開催され、選択肢も多様ですし、パーティーのみならず消費の方法も多様化しており、生活の方法も質も変節しております。この激動の時代に、選択肢の１つとしてのforestlimitはオルタナティブスペースとしての初心に立ち返り芸術表現の広野に向かって新たな一歩を踏み出そうと思います。素晴らしいパーティーにとって深夜開催が必要条件ではないと思います。今まで深夜に開催していたパーティーも可能な範囲でデイ枠に移植したいと思いますし、より具体的には、平日においてレギュラーパーティーとスポットの企画を織り混ぜ実験を繰り広げたいと考えております。」※forestlimit公式サイトより引用   2010年の開店以来、先鋭的な音楽やアートの自由な拠点として、東京のアンダーグラウンドシーンの一翼を担ってきたforestlimit。これまで、深夜帯にはクラブミュージックなどのイベントも多く行ってきた。しかし、この声明文が出されたことを法改正後も続く悲劇として受け取るのは、短絡的だろう。 改正風営法の施行によりナイトエンターテインメントの可能性が大きく進歩したことは間違いない。その反面で、合法の光が差したことで影が生まれ、グレーな状態からはっきりと黒に転じることを余儀なくされた状況もある。forestlimitのように認可を受けられない店も出てくる。そこで、なぜ深夜営業を行う必要があるのか、という問いに今改めて向き合うことは重要だ。その自問自答から導き出されたであろうこの声明文からは、悲劇よりもむしろ覚醒に近いメッセージが受け取れる。今の時代に合った遊びや表現の場のあり方は、まだまだ模索の余地がありそうだ。 『forestlimitにおける深夜営業の原則的な取り止めに関してのお知らせです。party NEVER end』の全文はこちら