東京五輪、2021年夏開催の予定変わらず

感染対策を進め、規模は縮小

Emma Steen
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緊急事態宣言下、さまざまな憶測が飛び交っているが、日本が2021年夏の東京2020オリンピック・パラリンピックを開催する意思は固いようだ。ジャパンタイムスの報道によれば、2021年1月17日、日本政府関係者は大会の開催準備の継続を再確認、1年の延期を経たが、結局は中止すべきだという見解を退けた。

報道で、内閣官房長官の加藤勝信は「すでに大会の場所と日程は決まっており、関係者は、新型コロナウイルス感染症の感染対策も含め開催準備に向けて動き出している」とした。この回答は、おそらくロイターが報じているような外務大臣の河野太郎の反応を意識してのものかもしれない。河野は、大会は「いずれにせよ開催される」と示唆している。

2021年2月末にワクチン接種が予定されていることもあって、内閣総理大臣の菅義偉もまた東京五輪開催を表明した。しかし、開催に際して新型コロナウイルス感染症の感染リスクを最小限にとどめるために、規模を縮小するよう調整が進められている。読売新聞は、オープニングセレモニーには6000人の選手が参加すると見込まれると報じており、これは全参加者のおよそ半数にあたる数字だ。

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