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悲惨な数値が飛び込んできた。全米女性司法センター（NWLC）は、2020年12月にアメリカで発生した失業者14万件の「全てが女性だ」と発表したのだ。NWLCのリポートによると、アメリカでは同月、女性が約15万6000件の雇用を失った。これに対し、男性は約1万6000件の雇用を得ている。計算上では、12月における女性の雇用喪失は前月比111％以上にもなる。
同センターの分析によると、2020年12月の労働人口における女性の数は、パンデミックが始まる前の2020年2月と比べて約210万人減少したという。これはまったくもって信じられない、悲しい数字だ。
もちろん、パンデミックは文字通り、世界中の人々の生活様式を根底から覆し、悲惨なまでに経済を混乱させ、雇用機会の損失以上の影響ももたらしている。さらに、アメリカ政府の公式データに基づいた今回の雇用状況の分析から、ある一つのことが決定的に明らかになった。ジェンダーギャップはリアルに存在するということだ。
問題はそれだけではない。この不況は特に、有色人種の女性に偏った影響を与えている。NWLCは「先月は15万4000人の黒人女性が失業し、2020年3、4月以来最大の月間減少数を記録。さらに、20歳以上の黒人女性の12人に1人、ラテン系女性の11人の1人が無職のままだ」と危機感を示している。
失業期間の長さも気になるところだ。データによると、新型コロナウイルスの危機が続く間、多くの人々が失業状態から抜け出せていない。具体的には、12月に無職だった20歳以上の女性の約40％が、6カ月以上失業状態にあった。黒人女性は41％、ラテン系女性では約38％になり、アジア系はその数値が44％に跳ね上がる。
ワクチンの導入が成功すれば、状況は改善されるに違いない。ここ数カ月の間ではっきりと見られた男女間の差を埋めるためには、より広範で、直接的、制度的な改革を必要としている。近い将来、それが実現することを期待したい。
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